3つの方針（ポリシー）
養成する人材像
自身の違和感や問題意識を出発点として、社会課題を対症療法的に解決するのではなく、自分起点で問いを立て、その根本原因に遡って分析し、問いを深め、企業・行政・NPOなどの多様な領域の人々と協働しながら、地域に根ざした事業や政策を、創造的に、自らが主体者として立案・実行できる人材を育成します。
学位授与の方針（ディプロマ・ポリシー）
DP１ 経営学・会計学・経済学などの、企業その他の組織の経営に関わる学識と専門知識を身につけ、課題解決に活用することができる。
DP２ 持続可能な社会の構築の視点から、多様なアクターによる共創を実現するための専門知識を身につけ、イノベーションのために活用することができる。
DP３ 社会や組織の具体的な問題や、それに取り組む自分自身について、根本的に探究を深め、創造的な視点から解決策を考えることができる。
DP４ 社会や組織の課題を解決する、創造的かつ持続可能な取り組みを、確かな根拠に基づいて構想し、自ら実践することができる。
DP２ 持続可能な社会の構築の視点から、多様なアクターによる共創を実現するための専門知識を身につけ、イノベーションのために活用することができる。
DP３ 社会や組織の具体的な問題や、それに取り組む自分自身について、根本的に探究を深め、創造的な視点から解決策を考えることができる。
DP４ 社会や組織の課題を解決する、創造的かつ持続可能な取り組みを、確かな根拠に基づいて構想し、自ら実践することができる。
教育課程編成・実施の方針（カリキュラム・ポリシー）
CP１ 経営学・会計学・経済学など、企業や多様な組織の経営に関わる基礎的および専門的知識を体系的に学ぶために、「経営基礎科目」「経営専門科目」を配置する。
CP２ 持続可能な社会の構築に向けて、多様なアクターと共創しながら新たな価値を創造する力を育むために、「ソーシャル・イノベーション基礎科目」「ソーシャル・イノベーション専門科目」を配置する。
CP３ 既存の枠組みにとらわれず、本質を捉え直し、創造的かつ批判的に構想する力を養うために、哲学などによる「思考科目」を配置する。
CP４ 理論と実践を往還しながら、自らの問いを論理的に掘り下げ、調査法や情報分析のスキルを活かして、確かな根拠に基づいた構想を深め、学術的な理論性と事業的な構想力をあわせもつ「リサーチペーパー」としてまとめるために、少人数制ゼミナールなどの「実践科目」を配置する。
CP５ 教育を通じて修得した成果は、定期試験やレポート等により、シラバスに示された成績評価基準に従い、評価を行う。
CP２ 持続可能な社会の構築に向けて、多様なアクターと共創しながら新たな価値を創造する力を育むために、「ソーシャル・イノベーション基礎科目」「ソーシャル・イノベーション専門科目」を配置する。
CP３ 既存の枠組みにとらわれず、本質を捉え直し、創造的かつ批判的に構想する力を養うために、哲学などによる「思考科目」を配置する。
CP４ 理論と実践を往還しながら、自らの問いを論理的に掘り下げ、調査法や情報分析のスキルを活かして、確かな根拠に基づいた構想を深め、学術的な理論性と事業的な構想力をあわせもつ「リサーチペーパー」としてまとめるために、少人数制ゼミナールなどの「実践科目」を配置する。
CP５ 教育を通じて修得した成果は、定期試験やレポート等により、シラバスに示された成績評価基準に従い、評価を行う。
入学者受入れの方針（アドミッション・ポリシー）
AP１ 経営や組織に関する基礎的および専門的な知識とスキルを、主体的に修得しようとする意欲をもっていること。
AP２ 経営に関する専門知識を応用し、社会的課題や組織の変革に向けて、新たな価値を創造しようとする姿勢をもっていること。
AP３ 社会や組織に対する洞察力をもとに、みずから問いを立て、他者と協働して考えを深めようとする姿勢をもっていること。
AP４ 論理的に物事を捉え、創造的かつ倫理的に構想し、それを実社会で実践しようとする情熱をもっていること。
AP５ 民間企業社員、経営者、行政職員、NPO職員、学生事業家など、多様な実務経験や社会経験をもつ者を、入学者として受け入れる。その際、それぞれの現場で培った経験と知見を活かし、理論と実践を往還しながら継続的に学び、他のセクターと協働して共に社会に貢献しようとする姿勢を重視して評価する。
AP２ 経営に関する専門知識を応用し、社会的課題や組織の変革に向けて、新たな価値を創造しようとする姿勢をもっていること。
AP３ 社会や組織に対する洞察力をもとに、みずから問いを立て、他者と協働して考えを深めようとする姿勢をもっていること。
AP４ 論理的に物事を捉え、創造的かつ倫理的に構想し、それを実社会で実践しようとする情熱をもっていること。
AP５ 民間企業社員、経営者、行政職員、NPO職員、学生事業家など、多様な実務経験や社会経験をもつ者を、入学者として受け入れる。その際、それぞれの現場で培った経験と知見を活かし、理論と実践を往還しながら継続的に学び、他のセクターと協働して共に社会に貢献しようとする姿勢を重視して評価する。